90平米のワンルーム: HOUSETRAD CO.,LTDが手掛けたリビングです。

リフォームまとめ

リフォームまとめ

家・アパート・マンションのリフォーム費用、デザイン、特集記事、さらにはリフォームの専門家までこちらでまとめてご紹介!キッチン、リビング、お風呂など各部屋別のリフォームデザイン、一戸建て、二世帯住宅への大改造リフォームデザインまで幅広くご覧ください。
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リフォームを知ろう

「リフォーム」には「改善する・改正する」の意味がありますが、一般的に壊れていたり古くなった建物を修理し新築同等の状態に戻すことを言います。内容としては外壁や外装の塗り直しや貼り替え、水回りの設備の入れ替えなどです。 よく混同される方がいらっしゃいますが、「リノベーション」とは意味合いが異なります。「リノベーション」は「修復・刷新」という意味があり、建物を現状よりも性能や使いやすさを向上させた状態にするために工事をすることです。ライフスタイルや家族構成に合わせて間取りを変えたり、耐震性を高めたりします。このあたりが曖昧になりがちなので、家の修理を検討されている方はしっかりと理解を深めていくことが大切です。今回は「リフォーム」に注目してメリットやデメリット、知らなきゃ損する補助金や減税制度について見ていきましょう。 

メリット 

①   コストが安い 

建物全体の大掛かりな工事を行うわけではないので、建て替えやリノベーションよりはコストを抑えられます。 

②  予算に合わせて内容を選択できる 

修理が必要な箇所のみ予算に合わせて部分的にリフォームすることができます。 

③   愛着のある建物を壊さなくてすむ 

建物の見た目も設備も大きく変更しないので、住み慣れた我が家はそのままの姿で残ります。 

④   工期が短い 

一般的に大掛かりな工事ではないので工期は短くすみます。 

⑤   仮住まいや引越しをしなくて良い 

内容によりますがリフォームは部分的に工事を行っていくため、どこか他の場所に仮住まいをしなくても、そこに住んだまま工事を進めていくことが可能です。建て替えやリノベーションの場合は、大掛かりに一気に作業を行うため出ていかなくてはなりません。 

⑥  税金が安くなる 

不動産取得税、固定資産税、都市計画税、登録免許税が軽減されます。 

デメリット 

①   家の機能は改善しない 

元の状態に戻すのがリフォームなので、機能や設備がこれまで以上に改善されるわけではありません。バリアフリーにするなど設備を変えたり、家族の変化による間取りを変更されたい場合は、リノベーションか大型リフォームとなりますが、新築よりコストが高くなる場合があります。 

②   家の強度に不安が残る 

基礎や柱はそのままなので、耐震性を高めたい場合はリフォームでは不可能です。構造の補強をしたい場合は

①に同じく新築よりコストが高くなる場合があります。 

③   コストパフォーマンスが悪い 

通常工事は一度にまとめて行うことができれば効率が良いので安くなります。リフォームは丁寧に少しずつ壊しながら細かい工事をしていく作業になるため、コストパフォーマンスが悪くなってしまいます。もし工事をする箇所があまりにも多くなってしまう場合は、リノベーションや建て替えを検討されて比較した方が良いでしょう。 

知って得する補助金・減税制度 

住宅購入だけでなく、リフォームでも国や自治体が主催する補助金や減税の制度があります。少しでもコストを抑えたいので適用できるものは全部利用したいですね。いくつかご紹介しますので自分に当てはまるかどうかを確認した後、各自治体に問い合わせをしてみてください。 

①   補助金制度 

家族の介護をするためにバリアフリーにしたい、太陽光発電にしたい、省エネの家にしたいという場合は、国や自治体の支援の対象となります。自治体によっては複数の支援を受けられる場合や、高額を受け取れる場合もあるので、支援内容を各自治体へ相談してください。ただし自治体で予算枠に達した時点で補助が受けられなくなる場合もあるようですので注意してください。 補助金制度を一部ご紹介します。

・   介護保険制度 

高齢者介護に対する公的保険制度です。「要支援」「要介護」と認定された人が住む家が対象となります。支援内容はリフォーム費用20万円まではその9割を補助されるという制度です。 

・   長期優良リフォーム補助制度 

住宅の劣化に対する対策や耐震性向上、省エネ化などにより住宅の長寿命化を図る「長期優良住宅化」という取り組みがあります。補助内容はリフォーム費用の1/3、一戸あたり最大で200万円まで交付される制度です。 

②   自治体主体の助成金制度 

国の制度だけではなく自治主体の助成金制度があります。地元経済の活性化を目的としている場合が多いため、地元の事業者へ依頼することが条件となることも多いです。この場合は耐震向上、バリアフリー化、省エネ化のみならずリビングや部屋の一般的なリフォームも適応されます。 自治体が主催する助成制度を一部ご紹介します。 

・   住まいの改良助成制度 

東京都足立区ではバリアフリー化を実施する場合、基準額とリフォーム費用の2/10を比較して、30万円を上限とした低い金額が補助される制度です。 

・   札幌市木造住宅耐震化補助事業 

北海道札幌市では耐震などの大型リフォームを地元の事業者へ依頼した場合に最大40万円が補助される制度です。 

③   リフォーム減税 

耐震向上、バリアフリー化、省エネ化リフォームの3種類のうちどれか一つでも行えば、一定の条件を満たした場合に限り確定申告で手続きを行うことで所得税や固定資産税が減税されます。国や自治体が実施している補助金や助成制度と組み合わせることも可能です。 減税の場合、下記のような制度があります。

・   固定資産税の軽減措置(バリアフリー化) 

国が実施している制度です。平成19年1月1日以前から建っている住宅にバリアフリー化のリフォームを行った場合、100㎡相当部分までの固定資産税が1年間に限り1/2から1/3程度に減額されます。 

・   所得税減税処置(省エネ化) 

省エネ化のリフォームを行った場合、20万円を最大とし所得税の10%が控除されます。 

高いコストがかかるリフォームだからこそこのような制度を利用して少しでもお財布の足しにしたいものです。細かい内容については業者にも相談してみましょう。そこで丁寧に答えてくれるかどうかも業者を選ぶにあたって重要なポイントです。 なるべく多くの情報を集めてできるだけ良い条件でリフォームを進められるように、日程にも余裕を持って進めていくことをお勧めします。

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